新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、外出を自粛し、「Stay Home（ステイホーム）」している時間が長くなりました。ストレスの大きい我慢の生活の中で、次第に夫婦の仲がギクシャクし始めるケースは少なくありません。新型コロナウイルスを引き金にして、夫婦関係が崩壊する「コロナ離婚」を回避するにはどうすればいいのでしょうか。
失業、倒産…。コロナが家計を崩壊させる
新型コロナウイルスは世界的に感染を広げ、ほとんどの国が経済活動を停滞させました。感染を防ぐために、世界中の人々が移動するのを止め、航空会社や旅行会社などの経営が大きな影響を受けました。
国内でも、人々の移動が制限され、交通機関や飲食店、イベント、レジャーなどに関係する業種が大打撃を被りました。食料品や日用品を扱うスーパーマーケットやコンビニ、ドラッグストアなどを除き、ほとんどの店舗経営が来店客を減らしました。
感染を防ぐために、人々が動かなくなることで、インターネットで商品を注文し、宅配してもらう生活でモノの流通は増えたが、お金の循環は著しくスローダウンし、多数の企業経営が業績不振となり、倒産に追い込まれるケースも増えました。その結果、失業者も増え、潜在的な失業予備軍も増え続けました。
テレワークで旦那がずっと自宅にいる
まだ、経営への悪影響が表面化していない企業でも、通勤やオフィス内での「３密」状態を避けるために、テレワークをする会社員が増えました。パソコンを通じて、打ち合わせや会議などを行うもので、仕事の場所はもっぱら自宅になりました。
これまで、職場で過ごすことが多かった旦那が、朝から晩まで一日中家に居る生活になると、たちまち、夫婦関係がギクシャクし始めた家庭も少なくありませんでした。
テレワークはいいけど、ワーク（仕事）する場所がない
夫婦で共働きしている家庭は、最近では珍しくありません。しかも日本の住宅事情では、書斎のない家庭も珍しくはありません。夫婦２人とも、テレワークを命じられた場合、仕事の場所の取り合いになる可能性もあります。
コロナ離婚回避には、場所も時間も調整できる環境を
新型コロナウイルスをきっかけにした働き方の変化によって、今後は自宅を仕事場として活用しなければならないケースが増えそうです。夫婦が譲り合うことなく、場所や時間を取り合うと、「コロナ離婚」に発展するリスクは高まると言えるでしょう。
- コロナによる家計危機を乗り切るため、まずは、政府や地方自治体などの給付金や税の免除といった支援策を良く知って、賢く利用すること。
- 今後、経済低迷が長期化することも視野に入れて、互いに仕事を続けられるような環境を確保すること。
- 具体的には、リビングを仕事に使う時も、オンラインの打ち合わせなど、外部とのコミュニケーションが必要な時に利用し、そのほかの作業は別のところで行うなど譲り合う。
- 貸し倉庫などを利用し、できるだけ自宅にあるモノを減らし、仕事ができる環境をつくる。
- リビングを譲り合って使うとしても限界があるので、将来的には、引っ越しを伴う住み替えや増改築、リフォームなどで仕事ができるスペースを確保するように計画する。
まとめ
新型コロナウイルスの世界的な流行は、人々の価値観を根底から変えています。家族や夫婦関係のあり方、仕事、趣味、生きがいなど、これまでと同じようにできるわけにはいかなくなっているのです。
何よりも大事なことは、命を守る行動であることは言うまでもありません。そういう中で、パートナーが周囲のことをないがしろにして、自分の仕事や楽しみだけを優先するような人であるとわかってしまったら、とても残念なことです。「コロナ離婚」も視野に入ってくるでしょう。
そうならないように、協力して危機を乗り切る関係づくりを築いていくことが大切です。
